平成28(2016)年 前期試験 教育原理

すべて国民は、ひとしく、その能力に応じた教育を受ける機会を与えられなけれはならず、人種、信条、性別、社会的身分、経済的地位又は門地によって、教育上差別されない。

1. 日本国憲法
2. 教育基本法
3. 学校教育法
4. 児童福祉法
5. 子どもの貧困対策の推進に関する法律

特別支援学校は、視覚障害者、聴覚障害者、知的障害者、肢体不自由者又は病弱者(身体虚弱者を含む。以下同じ。)に対して、幼稚園、小学校、中学校又は高等学校に準ずる教育を施すとともに、障害による学習上又は（　A　）上の困難を克服し（　Ｂ　）を図るために必要な（　Ｃ　）を授けることを目的とする。

横断的・総合的な学習や探究的な学習を通して、自ら( A )を見付け、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、よりよく問題を解決する資質や能力を育成するとともに、( B )やものの考え方を身に付け、問題の解決や探究活動に主体的、創造的、協同的に取り組む態度を育て、自己の生き方を考えることができるようにする。

知的観点においては、基礎陶冶の理念は、その教育原則を「生活が陶冶する」という全く同じ言葉で言うことができる。道徳陶冶が本質的にわれわれ自身の内的直観から、すなわちわれわれの内的本性に生き生きと語りかける諸印象から出発するのと同様に、精神陶冶はわれわれの外的感覚に語りかけ、活気づける対象の直観から出発する。自然はわれわれの感覚の印象全般を、 われわれの生活に結びつける。 われわれの外的認識すべては、その生活の感覚の印象の結果である。

1. コメニウス(Comenius, J.A.)
2. ルソー(Rousseau, J.-J.)
3. ペスタロッチ(Pestalozzi, J.H.)
4. フレーベル(Frobel, F.W.)
5. デューイ(Dewey, J.)

【Ⅰ群】

1. 自分が無知であることを自覚する「無知の知」を思索の出発点とすることによって臆見を排し、知を愛し求めることを人間性の根本ととらえた。弟子たちに対話の中で問いかけ、学ぶ者が自ら答えを見出すよう促す「産婆術」という教育の方法を示した。
2. 経験論の代表者。人間の精神は本来白紙(タブラ・ラサ　tabula rasa)、のようなものであり、経験が意識内容として観念を与えるとした。これは「白紙説」ともよばれ、知識を獲得させる教育は、白紙の子どもの精神に外からいろいろと刺激を与え、観念を構成していくことだとした。

【Ⅱ群】

• ア　ソクラテス(Sokrates)
• イ　ロック(Locke, J.)
• ウ　アリストテレス(Aristoteles)

(組み合わせ)

	A	B
1	ア	イ
2	ア	ウ
3	イ	ア
4	イ	ウ
5	ウ	ア

着衣枠、重量板、触覚板、円柱さし、ピンクタワー、算数棒、音感ベル

1. フレーベル(Frobel, F.W.)
2. エレン・ケイ(Key, E.)
3. イリイチ(Illich, I.)
4. モンテッソーリ(Montessori, M.)
5. ルソー(Rousseau, J.-J.)

（　Ａ　）は、発見学習に対して、その効率の悪さに異を唱え、文化の継承として知識をそのまま受け容れて身につけることが大切であると主張した。そのためには機械的に知識を覚えさせるのではなく、新しい学習内容を学習者が既に所有している知識と関連づけて、その意味や重要性を理解できる形で提示すれば、新しい知識の定着がよくなるとして、（　Ｂ　）を提唱した。学習内容を理解しやすく方向づけるためにあらかじめ与える情報を、先行オーガナイザーという。

【I群】

1. 1984（昭和59）年に設置された内閣総理大臣の私的諮問機関。設置期間は３年間とされた。第４次答申（1987年）において示された「個性重視の原則」、「生涯学習体系への移行」、「変化への対応」といった教育理念は、その後の教育改革の方向を決定づけるものとなった。
2. 2000（平成12）年に設置された内閣総理大臣の私的諮問機関。設置の趣旨は、「戦後教育について総点検する」と同時に「21世紀の日本を担う創造性の高い人材を目指し、教育の基本に遡って幅広く今後の教育のあり方を検討する」こととされた。「教育を変える17の提案」をまとめたが、その中には「新しいタイプの学校（”コミュニティ・スクール”等）の設置を促進する」など、2000年以降の日本における教育政策の在り方に影響を与えてきたものも多数ある。
3. 第二次世界大戦終了直後の日本の教育改革に関する重要事項を調査審議するため、内閣総理大臣の所轄下にあった調査審議機関。1946（昭和21）年に設置され、教育基本法制定の必要、６・３制の実施をはじめ、私立学校、大学、教員養成、社会教育、教育行財政など、広範な領域にわたって、教育改革の基本方針や実施への具体的な方策を立案した。

【II群】

• ア　教育改革国民会議
• イ　臨時教育審議会
• ウ　教育刷新委員会

学校教育は、( A )での活動や生活を基本とするものであり、学級や学校での児童生徒相互の人間関係の在り方は、児童生徒の健全な成長と深くかかわっています。 児童生徒一人一人が( B )をもち、共感的な人間関係をはぐくみ、( C ) の場を豊かにもち、自己実現を図っていける望ましい人間関係づくりは極めて重要です。人間関係づくりは教科指導やそれ以外の学校生活のあらゆる場面で行う必要があります。自他の個性を尊重し、互いの身になって考え、相手のよさを見付けようと努める集団、互いに協力し合い、よりよい人間関係を主体的に形成していこうとする人間関係づくりとこれを基盤とした豊かな集団生活が営まれる学級や学校の教育的環境を形成することは、生徒指導の充実の基盤であり、かつ生徒指導の重要な目標の一つでもあります。

学校の設置者及びその設置する学校は、児童等の( A )と道徳心を培い、心の通う対人交流の能力の素地を養うことがいじめの防止に資することを踏まえ、全ての教育活動を通じた道徳教育及び( B )の充実を図らなければならない。